◎“老後破産”なんて、ほんとにあるのか

独り暮らしの高齢者が600万人に迫る勢いで急増している。その半数近く、およそ300万人が生活保護水準以下の年金収入で暮らしている。
その通りで、300万分の1がかくいうカメである。ナレーションで生活保護の水準は月額13万円といっていた。カメの計算でもそうなる。その数式は1時間当たりの最低賃金×8時間×20日=生活保護費だ。実は、カメは年金を受給するずっと前から、それは承知していたのだが、実際に振り込まれた金額を見て、あまりの現実に二の句がつげなかった。何せ、13万円どころか、二桁を超した程度。とはいえ、受け入れるしかない。会社を二つ、三つ変わり、勝手気ままに過ごしてきての結果だ。今更愚痴っても詮無いこと。年金難民という言葉が身に染みた。大学を卒業して一流企業に入社して40数年勤め上げた竹馬の友との格差たるや、まさに語るも涙だ。
では、なぜ生活保護費を申請しないのかといえば、残念ながらなのかどうか、申請要件に欠けるのだ。何かといえば資産、貯金はないが、いま居住するワンルームマンションがあるからだ。このマンションを売って、多分350万円ぐらい、その代金を使い果たせば申請できるし、そのつもりではある。そうすれば、何より、医療、介護費用の個人負担がなくなるのは大きな安心だ。
いま必要な住宅費は管理費と修繕積立金だけ。NHKで取材していたケースでは、いずれも家賃が6万円ほどかかって、結果その残りで暮らしているわけで、カメはその点家賃分を自由に使えているから、破産寸止めといったところか。
